第１節　生態系

第２節　物質循環

　物質は生態系内を循環するが，エネルギーは循環しない。

●第１項　炭素の循環

　 生産者による光合成で，炭素を生物群集に取り入れる。食物連鎖を通じて消費者に渡される。呼吸や分解者のはたらきでＣＯ2に戻される。

●第２項　窒素の循環

　 窒素固定（大気中の窒素），
　 根粒菌との共生，緑色植物の窒素同化（アンモニアや硝酸→アミノ酸）

●第３項　エネルギーの流れ　　　
　　エネルギーは循環しない。

第３節　環境の保全

●第１項　在来種と帰化種
　生物の侵入や伝播は自然保護や環境の保全の観点から問題になるだけではない。生物群集の多様性と安定性を研究する場合にも重要なテーマである。

　在来種＝ある地域に古来から生息していた種。自生種，野生種ともいう。
　帰化種＝ 本来自生していなくて外国から侵入した種。帰化植物，帰化動物

　帰化種は天敵がいなかったり，風土にあったりすると大繁殖し，分布を拡大することがある。昔から生活していた在来種の進出していない所に侵入する傾向があり，一般に定着初期には個体数が多い。
　帰化種は開発された場所によく侵入するので，帰化種の割合は都市化や自然度の指標となる。
　帰化種の割合が高いほど自然度が低い。

　史前帰化植物＝有史以前に持ちこまれた帰化植物
　　　例．カナムグラ，イヌタデ，ナズナなど．（水稲や麦の渡来に伴って移入した）

【外来種シロアリの被害拡大】 　北米大陸原産のアメリカカンザイシロアリの被害が2000年以降、急増。1976年東京都で初めて発見されて以来、2008年末には宮城県から沖縄県まで全国24都府県で報告された（「日本しろあり対策協会による）。 　輸入家具や建築資材を通じて入ったと協会では推測している。在来種のヤマトシロアリに比べると、乾燥に強く、木材内部内部に分散していて発見や駆除が難しい。食い荒らされた材木の下に散乱する茶色のか粒状の糞が発見の決めてになる。 　繁殖力は在来種より弱いが 　京都大学生存圏研究所・吉村剛准教授の話　「近隣に発生したら、木造住宅の場合、侵入を食い止めるのはほぼ不可能だ。自分の家だけ駆除しても、再び近隣から移ってきて被害に遭う例も多く、地域ぐるみで取り組まなければならない。今後は行政のサポートが必要になるだろう （「山形新聞2009年4月11日夕刊より）

【サクラに被害】 　埼玉県草加市の葛西用水沿いのサクラ樹木に2013年に見慣れない甲虫幼虫が巣食っていた。 　外来種アロミアブンギ Aromia bungii である。愛知県に続き2例目。幼虫の穴に木工用ボンドを注入して羽化した成虫が出られないようにボランティアが対策を施している。

●第２項　森林の保全

　　日本の森林の変化　極相林の減少，植林地・住宅地の増加。森林の多様な機能。
　　熱帯雨林の減少 大規模な伐採や焼畑　→　生物種の絶滅

【参考】森林の多様な機能 　人間の生活を守るために指定されている保安林の種類をみると，その重要さがよく分かる。 　水源かん養保安林（以下，保安林という語は除く。水源保護・洪水や水がれ防止），土砂流出防備，土砂崩壊防備，飛砂防備，防風，水害防備（洪水時，水の勢いを防ぐ），潮害防備，干害防備（用水を守る），防雪，防霧，なだれ防止，落石防止，防火（火事の燃え広がるのを防ぐ），魚つき（魚のすみかを守り繁殖を助ける），航行目標，保健（環境をよくし，健康を守る），風致（名勝・寺社の景観を保つ）。 　ひとつの森林は複数の機能を合わせ持つ。 　この他にも気候を和らげる，防音，森林浴などいろいろな効果を持っている。

【参考】環境庁は自然環境保全基礎調査の一環として全国の植生調査をした。森林・二次草原・農耕地の減少，植林地・市街地の増加が見られる。

●第３項　大気の保全

　　　１）化石燃料の大量消費 ＣＯ2濃度の増加→温室効果→地球大気の温暖化
　　　２）酸性雨 工場などのばい煙等　→ 硫黄酸化物 →上空で硫酸性の雨
　　　　　 森林の立ち枯れ，湖沼や土壌の酸性化（→生物種の絶滅）

　　　　　→　　地球温暖化問題は別ファイル　

●第４項　水と土壌の保全

　　　１）自然浄化
　　　　河川の微生物のはたらき；有機物を無機物へ
　　　２）生物濃縮
　　　　排出されずに体内に蓄積される物質→上位者の体内に濃縮蓄積
　　　３）潜行拡大型汚染
　　　　高次消費者が汚染に気がついた頃には，汚染物質は広い範囲に拡大してしまっている。
　　　　　　　　例；ＰＣＢ汚染，ダイオキシン汚染　

　　　環境ホルモン問題は別ファイル　

　　関連ホームページ『海棲ほ乳類に蓄積している有害化学物質とその生体影響』　

グローバルな地球温暖化対策

【参考】　京都議定書をめぐる攻防 　先進国に二酸化炭素の排出量規制を課した京都議定書は画期的なものだったが、成立までの攻防は激しかった。 　発展途上国には削減義務は課されなかったそれ以前の議定書と異なり、途上国でも削減への自主的参加を認めるという原案の第10条に、絶対反対を主張したのは中国だった。中国は途上国として義務を負っていなかったが、京都会議に際して国の目標として如何なる削減義務または削減に道を開く提案には賛成しないことという姿勢で臨んでいたのである。 　終了間際になっても中国の姿勢は変わらなかったし、途上国では中国に同調する意見も多かった。中国は石炭倍増政策を取り、個人でも石炭を掘ることを許可した政策により、貧困農民を救済していた。お蔭で中国全土の二酸化炭素排出量は増えつづけ、いまやアメリカにつぐ第２の二酸化炭素排出国となっていた。しかし、中国は人口が多いため、国民一人当りの排出量はアメリカの9分の1である。 　ＵＳＡの削減目標値や日本の、さらにはＥＵの目標値も歩み寄りが無かった。ＵＳＡの目標値は０パーセント，しかし実際には基準年から既に排出量が上回っているため、０パーセントでもアメリカにとって実質削減値は１０パーセント近くなるのであった。ＥＵは既に削減努力をしてきているため、基準年からの増加分は小さかった。 　各国の思惑が衝突し、話し合いはまとまらなかった。 　ＵＳＡからはゴア副大統領が来日して来た。演説でゴアは柔軟に対処せよと指示した。ゴアはある秘策を持参してきていた。それは｢排出量取引｣だった。削減分を購入することができるという制度である。新たなビジネス・チャンスになる。産業界を納得させる秘策だった。条項にこの排出量取引を認める一項を付加することで、ＵＳＡは5パーセント程度の削減目標値まで妥協してきたのだ。 　最終局面で議長（アルゼンチン出身）は、中国に途上国の自主的参加を認めることと、排出量取引を認める交渉に入った。しかし、中国はどちらにも反対だった。 　決裂一歩手前で各国の歩みよりがあって、とうとう｢排出量取引｣は認められ、途上国の削減目標への参加は見送られた。ＵＳＡにも、中国にも配慮した結果となったのだった。 　こうして、京都議定書は成立した。順調に行けば2002年までに批准されて発効、2008年から削減目標が課されるはずだった。 　ところが、ＵＳＡの大統領選挙で、ゴアは僅差でブッシュ候補に敗れた。ブッシュは産業界を保護するため、京都議定書から撤退することを通告した。世界一の排出国（25％）ＵＳＡが批准しない。京都議定書の先行きに暗雲がたれこめ始めた。 　　（ＮＨＫスペシャル｢シリーズ　日本の21世紀の課題”地球温暖化に向けて”｣第１回より。2002年8月24日　ＮＨＫ総合ＴＶ　放映）。 　中国は2006年、アメリカを抜いて、二酸化炭素排出量世界一の座に。62億トンでアメリカは58億トン。この２ケ国で世界の総二酸化炭素排出量の40％を占める計算です。 　　　　　山本茂『環境問題を知りつくす本』（インデックス，2007年） 　日本政府は2002年に地球温暖化対策法改正 を成立させ、対策推進大綱では省エネ・新エネ・燃料転換・原子力の推進などの二酸化炭素排出量削減の方向を示した。 　原子力発電は冷却水を海に捨てるため海水温を上昇させ、その結果二酸化炭素を大気中へ放出するため、排出量削減への効果が低いと指摘されていた。また1960年代から施設維持コストや廃棄物処理コストが発電利益より高いことが指摘されていたが、2011年3月の福島原発事故で事故の巨大リスクが現実のものとなった。

▲2012年1月29日　読売新聞より。片山杜秀は『線量計と機関銃』（アルテス，2012）File09で詳しく論じている。

有吉佐和子『複合汚染（上）(下）』新潮社，1975年　　朝日新聞連載は1974年10月14日から8ケ月半 遊佐雄彦ほか，『小説複合汚染への反証』国際商業出版，1975年 有吉佐和子『複合汚染その後』潮出版社，1977年